年末年始の帰省や旅行で飛行機を利用する予定の方の中には、「モバイルバッテリーは機内に持ち込めるの？」「預け荷物に入れても大丈夫？」と不安に感じている方も多いのではないでしょうか。
実はこの疑問、2025年7月8日からモバイルバッテリーの持ち込みに関する新しいルールが制定されたことで、以前よりも注意が必要になっています。
しかし、この新ルールについてはまだ十分に知られておらず、これまで問題なかった持ち込み方法が現在はルール違反になるケースもあります。
特に年末年始は空港が混雑しやすく、保安検査で指摘を受けたり、その場でモバイルバッテリーを没収されてしまう事例も起こりやすい時期です。
さらに、モバイルバッテリーの持ち込みルールは、国内線と国際線で考え方や制限内容が異なるため、「国内線では大丈夫だったのに、国際線ではNGだった」というトラブルも少なくありません。
本記事では、「航空機へのモバイルバッテリーの持ち込み」をテーマに、
- モバイルバッテリーの基本的な持ち込みルール
- 国際線を利用する場合の国ごとのルールの違い
- よくあるトラブル事例
を分かりやすく解説します。
出発当日に慌てないためにも、ぜひ最後までチェックしてみてください。
目次
飛行機にモバイルバッテリーは持ち込める？事前に知っておきたい重要ルールと最新事情
飛行機を利用する際、多くの人が最初に気になるのが「モバイルバッテリーはそもそも飛行機に持ち込めるのか？」という点です。
スマートフォンやタブレットが生活必需品となった今、モバイルバッテリーを持たずに移動するのは不安という方も多いでしょう。
結論から言うと、モバイルバッテリーは一定の条件を満たせば機内持ち込みは可能ですが、預け荷物としてスーツケースに入れることは原則として禁止されています。
さらに2025年7月8日以降は、従来よりも安全面を重視した運用が明確化され、持ち込み方法や管理の仕方に注意が必要になっています。
この章では、まず基本となる考え方と大前提のルールを整理します。
モバイルバッテリーは「機内持ち込みのみ」が原則
モバイルバッテリーは、リチウムイオン電池を使用しているため、航空機の安全上「危険物」に分類されます。
そのため、飛行機に乗る際は預け荷物に入れることは原則不可とされており、必ず手荷物として機内に持ち込む必要があります。
これは、万が一バッテリーが発熱・発火した場合でも、客室内であれば早期に異常を発見し、対応できるからです。
逆に貨物室で発火が起きると、乗務員がすぐに気づけず、重大事故につながるリスクがあります。
「スーツケースに入れたまま預けてしまった」という理由で保安検査に引っかかるケースは非常に多く、年末年始などの繁忙期には特に注意が必要です。
モバイルバッテリー機内持ち込みの制限について
機内に持ち込めるモバイルバッテリーには、容量（Wh）ごとの制限が設けられています。
一般的には100Wh以下であれば問題なく持ち込み可能ですが、100Whを超える場合は持ち込める個数に大きく制限がかかります。
また、160Whを超える大容量バッテリーは、国内線・国際線ともに持ち込みが認められていません。
さらに、2025年7月8日以降は「容量が分からないバッテリー」へのチェックが厳しくなり、Wh表記がない製品は持ち込みは断られる可能性もあります。
また、航空会社によって若干異なる基準や追加の案内がある場合があるため、搭乗前に必ず公式案内ページで自分のバッテリーが持ち込み可能か、個数や容量、包装状態などを再確認してください。
トラブルや没収を未然に防ぎ、安全な航空利用を実現するためには事前の充分な準備が大切です。
リチウムイオン電池の危険性と発火防止のための機内ルール
モバイルバッテリーは持ち込めれば終わりではありません。
リチウムイオン電池を搭載したモバイルバッテリーを飛行機で持ち込む際は、国際的な安全基準にもとづいた厳格なルール遵守が求められます。
機内では、座席上の収納棚に入れることは禁止されており、保管・使用時も常に目視できる場所に置いておく必要があります。
また、圧迫や衝撃を与えないなど、取り扱いにも注意が求められます。
特に充電中の発熱や、端子部分のショートはトラブルの原因になりやすいため、端子を保護できるケースに入れておくことが推奨されています。
航空会社によっては、機内でのモバイルバッテリー使用や充電行為について独自の注意喚起を行っている場合もあります。
「持ち込める＝自由に使える」と誤解せず、安全第一で扱うことが重要です。
合わせて読みたい
モバイルバッテリーの基本ルール【国内線・国際線共通】
モバイルバッテリーの持ち込みルールは、国内線と国際線で細かな違いはあるものの、実はその土台となる「基本ルール」は共通しています。
これらは航空会社独自の判断ではなく、国際民間航空機関（ICAO）などが定める安全基準をもとに運用されており、2025年7月8日以降はそのルールがより明確化されました。
まずこの共通ルールを正しく理解しておけば、国内線・国際線どちらを利用する場合でも大きなトラブルを避けることができます。
この章では、モバイルバッテリーを飛行機に持ち込む際に必ず押さえておきたい基本的な考え方と注意点を解説します。
預け荷物への収納は禁止されている
モバイルバッテリーに関する最も重要な共通ルールが、預け荷物として航空機に預けることは原則禁止という点です。
これは国内線・国際線を問わず共通しており、スーツケースや大型バッグに入れたままチェックインすることはできません。
理由は、リチウムイオン電池が発熱・発火する危険性を持っているためです。
貨物室内で火災が発生した場合、乗務員がすぐに対応できず、重大事故につながる恐れがあります。
そのため、異常が起きた際にすぐ発見できるよう、モバイルバッテリーは必ず機内持ち込みとすることが求められています。
「うっかり入れたまま預けてしまった」というケースは非常に多く、保安検査で止められる典型例のひとつです。
容量（Wh）によって持ち込み可否が決まる
モバイルバッテリーの持ち込み可否は、バッテリー容量を示すWh（ワット時）を基準に判断されます。
一般的に、100Wh以下のモバイルバッテリーであれば、国内線・国際線ともに問題なく機内へ持ち込むことができます。
一方、100Whを超えるものについては航空会社の許可が必要となり、160Whを超える大容量バッテリーは持ち込み自体が認められていません。
2025年7月8日以降は、この容量確認がより厳格になっており、Wh表記がない製品や容量が不明確なものは、持ち込みを断られる可能性もあります。
mAh表記しかない製品を使っている場合は、事前にWh換算ができるか確認しておくことが重要です。
モバイルバッテリーの持ち込みルール
| ワット時定格量 | 持ち込める個数 |
|---|---|
| 100Wh以下 | 20個まで |
| 100Whを超え160Wh以下 | 2個まで |
| 160Whを超える | 持ち込み不可 |
また、リチウムイオン電池を使っている電子機器※の場合は、ワット時定格量が160Wh以下のもので1人あたり15台まで機内持ち込み・荷物預けの両方で可能となっています。
※スマートフォン、携帯電話、ノートパソコン、デジタルカメラ、携帯ゲーム機、ワイヤレスイヤホンなど
この持ち込める個数は国際的な基準のため、国内線・国際線を問わず基本ルールとなっています。
ただし、国や航空会社によっては別に規定を設けている場合もあるため、事前に確認しておくことが重要です。
ショート防止など安全対策が求められる
モバイルバッテリーは機内に持ち込めるとはいえ、持ち込み方にも一定の安全対策が求められます。
特に重要なのが、端子部分のショート防止です。
金属製品と接触した状態でバッグに入れていると、思わぬ発熱や発火につながる恐れがあります。
そのため、端子部分を覆える専用ケースに入れる、または絶縁テープで保護するなどの対策が推奨されています。
また、落下や圧迫による破損を防ぐため、荷物の底に入れっぱなしにしないことも大切です。
航空会社の指示が最優先される
国内線・国際線共通のルールとして、最終的な判断は航空会社の指示が優先されるという点も忘れてはいけません。
基本ルールを満たしていても、機材や路線、当日の状況によっては、使用方法や保管場所について指示が出されることがあります。
例えば、離着陸時の使用制限や、機内での充電行為に関する注意喚起などは航空会社ごとに異なります。
「ルール上は問題ないはず」と自己判断せず、客室乗務員の案内に従うことが、安全でスムーズな搭乗につながります。
LCC（格安航空会社）利用時の注意点
日本航空（JAL）と全日本空輸（ANA）の大手航空会社では国際基準の規定を採用しています。
LCC（格安航空会社）であっても基本的には国際的な共通ルールに従っています。
しかし、LCCはフルサービスキャリアに比べて運用が厳格になりやすいという特徴があります。
例えば、持ち込めるモバイルバッテリーの上限数が少なかったり、容量制限をより低く設定している場合があります。
特に年末年始や大型連休などの繁忙期は、保安検査や搭乗手続きがスピーディーに進められるため、少しでもルールに反する点があると、その場で持ち込みを断られてしまうケースも少なくありません。
無用なトラブルを避けるためには、LCCを利用する際にも公式サイトなどでバッテリー持ち込みのルールを事前に確認しておくことが重要です。
国際線は国ごとのルール差に注意｜代表的な国別モバイルバッテリー規制
モバイルバッテリーの持ち込みに関する国際的な基本ルールは、ICAO（国際民間航空機関）などが定めており、大きく変わることはありません。
しかし実際の運用では、国や空港、航空会社ごとにチェックの厳しさや判断基準に差があるのが現実です。
そのため、「日本出発では問題なかったのに、海外の空港で止められた」「乗り継ぎ地で没収された」といったトラブルが発生しやすくなっています。
特に国際線では、国内線と同じ感覚でモバイルバッテリーを扱うことが大きなリスクになります。
この章では、代表的な国・地域ごとの傾向を紹介し、注意すべきポイントを整理します。
日本｜基本ルール重視だが比較的柔軟な運用
日本の空港では、モバイルバッテリーの持ち込みに関して国際基準に沿ったオーソドックスな運用が行われています。
100Wh以下のモバイルバッテリーであれば、機内持ち込みが可能で、Wh表記が明確な製品であれば問題になるケースは多くありません。
ただし、2025年7月8日以降は、安全対策の観点から容量表示や端子保護の有無を確認される場面が増えています。
日本は比較的説明を聞いてもらえる傾向がありますが、「ルールを満たしていない場合は例外なくNG」という姿勢は明確です。
国際線の出発地としては安心感がある一方、油断は禁物と言えるでしょう。
アメリカ｜容量・個数チェックが厳しい傾向
アメリカでは、日本と同様に国際基準に則った運用を行っています。
しかし、TSA（運輸保安局）による保安検査が行われており、モバイルバッテリーの容量や個数に対するチェックが比較的厳しいことで知られています。
Wh表記がないバッテリーや、仕様が分かりにくい製品は、その場で持ち込みを拒否されるケースもあります。
また、複数個のモバイルバッテリーを持っている場合、理由を聞かれることもあり、業務用・撮影用などと判断されると追加確認が行われることがあります。
アメリカ経由・乗り継ぎのある国際線では、国内線以上に慎重な準備が必要です。
中国｜空港ごとの差が大きく没収リスクが高い
中国の空港では国際基準に沿っているものの、中国国内便において「3C認証」のロゴがないモバイルバッテリーの持ち込みは禁止されています。
※3C（CCC）：中国の強制製品認証（China Compulsory Certification）
ただし、国際線のみを利用する場合は「3C認証」のロゴがないモバイルバッテリーで機内持ち込みは可能となっています。
中国メーカーのモバイルバッテリーでも日本向け製品の場合は「3C認証」がない場合があるため、中国国内を航空機で移動する場合は渡航準備の際に確認しておく必要があります。
韓国｜基本は国際基準だがより厳格化されている
韓国の空港では、基本的には国際基準に沿った運用がされていますが、2025年3月から以下のようなより厳格なルールが追加で適用されるようになりました。
- 絶縁対策（個別にビニール袋に入れる、端子部分にテープを貼る等）が必須
- 機内での充電は禁止
- 100Whを超え160Wh以下のバッテリー2個まで持ち込み可能（ただし事前に航空会社の承認シールの貼付が必要）
- 100Wh以下のバッテリーは5個まで持ち込み可能（事前申告は不要）
また、日本で購入した場合はPSEマーク、韓国で購入した場合はKCマークがあるか出入国の時に確認され、ない場合は実際に没収されたケースもあります。
さらに、他の国と同様に航空会社によって独自のルールを設けている場合があるため、利用する航空会社の最新情報を事前に確認しておくとトラブルを回避することができます。
国内線の感覚で国際線に乗るのが最も危険
モバイルバッテリーのトラブルで最も多いのが、国内線の感覚のまま国際線に搭乗してしまうケースです。
普段の国内移動では問題なかった持ち込み方法が、国際線ではルール違反と判断されることがあります。
年末年始や長期休暇シーズンは、普段あまり飛行機に乗らない方も増えるため、こうした認識のズレがトラブルにつながりやすくなります。
出発地では問題なくても、乗り継ぎ地や到着地でトラブルになるケースは少なくありません。
モバイルバッテリーは「国際基準だから大丈夫」と考えるのではなく、「国ごとの運用差がある前提」で準備することが、没収や搭乗トラブルを防ぐ最大のポイントです。
モバイルバッテリー機内持ち込みのよくあるトラブル事例
モバイルバッテリーはルールを守っていれば機内に持ち込めますが、実際の空港では「知らなかった」「うっかりしていた」ことが原因でトラブルになるケースが後を絶ちません。
特に年末年始や大型連休は、保安検査が混雑し、確認作業もスピーディーに進められるため、細かな不備が搭乗遅延や出発遅延につながる可能性があります。
2025年7月8日以降は安全管理の運用がより明確化されたことで、以前は見逃されていた点が指摘される場面も増えています。
この章では、実際によくあるトラブル事例と、没収されやすい典型パターンを紹介します。
預け荷物に入れてしまう
最も多いトラブルが、モバイルバッテリーをスーツケースに入れたまま預けてしまうケースです。
これは国内線・国際線・LCCを問わず、原則として認められていません。
保安検査やX線検査で発見されると、呼び出しを受けてスーツケースを開けることになり、発覚したタイミングによっては出発が遅延する場合があります。
また、国際線の場合、渡航先の国によっては没収のみならず罰金が科せられるケースもあります。
「短時間だから大丈夫」「使わないから預けていい」という認識は非常に危険です。
Wh表記がなく容量不明として持ち込み不可になる
次に多いのが、Wh（ワット時）の表記がないモバイルバッテリーによるトラブルです。
mAh表記のみの製品や、文字が消えかかっているバッテリーは、容量確認ができないという理由で持ち込みを断られる可能性※があります。
2025年7月8日以降は、この容量確認がより厳格になっており、「本当は100Wh以下でも、証明できなければNG」という判断がされるケースもあります。
特に国際線では説明が通りにくく、そのまま没収になることもあるため注意が必要です。
※【ワット時定格量（Wh）＝ 定格定量（Ah）× 定格電圧（V）】の計算式で確認することもできます。
規定容量を超える大容量バッテリーを持参してしまう
アウトドア用や業務用として販売されている大容量モバイルバッテリー（160Wh超）を持参し、トラブルになるケースもあります。
これらのバッテリーは、原則として航空機への持ち込み自体が認められていません。
「高価だから預ければいい」「機内で使わなければ問題ない」と考えてしまいがちですが、預け荷物も不可であるため、空港で発覚した場合はその場で処分せざるを得ないことがあります。
購入前や旅行前に、必ず容量を確認することが重要です。
膨張・劣化したバッテリーが危険物と判断される
発火の危険性が高い破損、膨張、液漏れしているモバイルバッテリーも持ち込み禁止となっています。
容量が規定内であっても、外観上危険と判断されれば、没収の対象となります。
特に長年使っているバッテリーや、落下歴のある製品は注意が必要です。
「まだ使えるから大丈夫」と自己判断せず、少しでも異常を感じた場合は持参しない方が安全です。
モバイルバッテリーに発熱・発火が発生した場合の対応策
2025年10月9日午前11時過ぎに那覇発羽田行きの飛行機内でモバイルバッテリーから発煙し、隣の客が水をかけて消し止めた事例があります。
このケースではうまく煙が収まりましたが、仮に機内で発熱や発火が発生した場合は直ちに乗務員へ状況を伝えましょう。
その際に、搭乗者が自己判断で消火を試みることは被害が広がる可能性があるため、乗務員による消火器などの対応に任せる方が安全です。
離陸後の機内で発火や発煙が起きると火傷やケガのみならず、乗客全体がパニックになる可能性もあるため、運航中の充電はできるだけ避けて注意事項を徹底して守ることが必要です。
合わせて読みたい
まとめ｜安全に旅行を楽しむための飛行機モバイルバッテリー持ち込み
飛行機にモバイルバッテリーを持ち込む際は、「持ち込み自体が禁止されているのでは？」と不安に感じがちですが、実際には正しいルールを理解していれば過度に心配する必要はありません。
重要なのは、モバイルバッテリーは原則として機内持ち込みのみ可能であり、「預け荷物には入れられない」「目視できる場所に置いておく」という大前提を押さえることです。
また、国際的な基本ルールは共通しているものの、国や航空会社によっては運用の厳しさやチェックポイントに違いがある点は見落とされがちです。
国内線では比較的シンプルな確認で済むことが多い一方、国際線では国や航空会社、乗り継ぎ空港ごとのルール差によって判断が厳しくなるケースがあります。
特に海外を経由する場合は、「国内線の感覚」で準備してしまうことがトラブルの原因になりやすくなります。
2025年7月8日以降は、安全管理の観点から「収納棚への収納禁止」「目視できる場所で利用・保管する」といる規定が追加されました。
年末年始のような繁忙期には、空港での説明や対応に時間をかけられない場面も多く、「ルール上OK」ではなく「一目でOKと判断される状態」にしておくことが重要です。
出発前に、容量（Wh）、個数、状態、持ち込み方法をあらかじめ確認し、利用する路線や航空会社のルールを理解しておけば、保安検査で慌てることはありません。
飛行機とモバイルバッテリーの関係は、国や各航空会社のそれぞれの規程の違いを正しく知ることで、決して難しいものではなくなります。
安心して移動するためにも、搭乗前の最終チェックを習慣にしておきましょう。
また、モバイルバッテリー同様、スマホ本体や古い端末内部のリチウムイオン電池も放置状態だと膨張・発火の危険性があるという点も見逃せません。
単に初期化しただけではデータが残り続けるだけでなく、バッテリー劣化による発火事故のリスクもあります。
そうしたリスクを避けたい場合は、不要スマホを適切に処分することが重要です。
例えばスマホ処分ZAURUSでは、全国どこからでも宅配で端末を送るだけで、安全なバッテリー処理と専用シュレッダーによる物理破壊でデータ消去を実施します。
データ消去証明書の発行もあり、情報漏洩やバッテリー事故の予防に役立ちます。
不要になったスマホやタブレットを自宅に放置したままにしておくと、リチウムイオン電池の膨張や劣化により火災リスクが高まることがあるため、スマホ処分ZAURUSで是非安全なスマホ処分をご検討ください。
スマホ処分ZAURUSは循環経済（サーキュラーエコノミー）を目指しています
処分したい iPhone、Cash Go!で高額買取！
